国民対話シンポジウム(2022年12月2日)
早稲田大学×日本証券業協会共催SDGsシンポジウム
「研究」×「行政」×「経済」の結束 脱炭素社会の実現に向けて

2022年12月2日に国民対話シンポジウムを早稲田大学と日本証券業協会の共催で開催いたします。

会場参加・オンライン参加いずれもこちらの申込フォーム(11月30日締切)から行っております。ご関心のある方はぜひご参加ください。

 

日  時:2022年12月2日(金)17:00-18:40
場  所:早稲田大学国際会議場

  (オンラインでのハイブリッド開催、こちらから登録

対  象:学生、教員、国民、どなたでも参加可能
参加申込:事前申込制(参加費無料、11月30日まで)

主  催:早稲田大学、日本証券業協会

​特設サイト:https://www.jsda.or.jp/sdgs/20221101144643.html

※日本証券業協会のウェブサイトへ移動します

<本シンポジウムの概要>
脱炭素社会の実現に向けて、目まぐるしく変化が起こる今、事業会社のみならず、政府・研究機関・金融機関などあらゆる主体による取り組みも不可欠である。それぞれの組織が個々に取り組みを進めるだけでなく、分野・組織形態を超えた一層の協力が必要となる中、各組織の現在地を再確認し、新たな協力の形を模索する。

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<プログラム詳細>

17:00 開会挨拶

岳野 万里夫(日本証券業協会副会長・専務理事)

17:05 基調講演

有村 俊秀(早稲田大学政治経済学術院教授/RIEEM)

「『研究』×『行政』×『経済』の結束 脱炭素社会の実現に向けて」

17:30 休憩

17:35 パネルディスカッション

テーマ:「脱炭素社会に向けた取組みの現在地と未来」

進行:

有村 俊秀(早稲田大学政治経済学術院教授/RIEEM)

パネリスト:

森本 英香(早稲田大学法学学術院教授/元環境事務次官)
鳥海 智絵(野村証券専務執行役員/野村ホールディングスコンテンツ・カンパニー長兼サスティナビリティ推進担当)
吉高 まり(三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社フェロー(サステナビリティ)/東京大学教養学部客員教授

西川 修平(早稲田大学政治経済学部4年)
石田 俊一朗(早稲田大学法学部4年)

18:25 質疑応答

18:35 閉会挨拶

須賀 晃一(早稲田大学副総長)

18:40 終了

<備考>

  • 会場内では、運営・メディア等の撮影・配信等を予定しておりますので、会場内のお客さまが映り込む場合があります。それらは、当日のインターネット配信、およびイベント終了後のアーカイブ配信等に掲載される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

  • プログラムは変更になる可能性があります。

  • 会場の参加者が定員を上回った場合には、オンライン参加となる場合がございますので、ご了承ください。

  • 本シンポジウムは(独)環境再生保全機構の環境研究総合推進費(JPMEERF20202008)、科学研究費補助金(基盤研究A、21H04945)の助成を受けています。